2023年4月FOUREメディアサイトをリニューアルしました!

持続可能な社会の実現に向けて、東テクグループが目指すもの
東テク株式会社

東テクグループは、「こころ豊かな快適環境を創造します」という企業理念のもと、その時代ごとのニーズに応えながら社会の発展とともに歩んできました。
人と地球にやさしくあることは、創業当時からの想いであり、ビルや施設に最適な設備を提供すること、また、設備機器の制御と効率化で深刻化する環境問題・エネルギー問題に対応しています。
科学技術の進歩と多様な経済活動は、私たちの生活を便利で豊かにしてきました。その一方で、気候変動、資源の枯渇、災害や貧困などの問題に直面しています。
このような社会課題の解決に貢献するとともに、他共存しながら豊かさや利便性を追求することも企業の責任であると捉えています。

目次

    目指す姿


    東テクグループでは、長年にわたり快適な空間を提供することで、経済性や利便性だけでなく、その先にあるこころの豊かさを追求してきました。これからも持続可能な社会と快適性の両立を実現するために「人に、社会に、地球に、ここちよい」快適環境の創造を目指します。

    地球にここちよい


    気候変動問題が深刻になる中で、空調機をはじめとした設備が消費する電力は膨大なものとなります。東テクグループではこの問題への取組みを重要な経営課題と認識し、省エネルギー化、再生可能エネルギーの普及などを推進し、CO2や温室効果ガスの排出量を大幅に削減することで、持続可能な脱炭素社会の実現とそこに暮らす人々の快適さの両立を目指します。






    社会にここちよい


    あらゆる自然災害のリスクが高まる中、人々の生活や経済活動を守ることが求められています。東テクグループは、非常時にも対応可能な設備・システムの提案や、設備の故障リスクを低減する長期的なメンテナンスサービスを提供することで、レジリエントな社会を実現する安心安全で快適な空間づくりを目指します。





    人にここちよい


    東テクグループは、技術革新や社会構造の変化を捉え快適環境を創造し、人々にここちよさを提供します。また、最重要経営資源である社員が、安全で健康に働ける魅力ある職場の整備を進めることで、多様な人材が集まり活躍できる企業グループを目指します。







    健全な経営基盤の強化


    東テクグループは、実効性の高いコーポレート・ガバナンスの実現を目的として、経営の透明性・健全性・効率向上に取り組みます。企業として社会的責任を自覚するとともに、コンプライアンスの徹底を図り健全な企業風土を醸成することで、社会およびステークホルダーの皆様からの期待に応え、信頼される企業グループを目指します。



    ~省エネ技術情報~


    平成29年度 省エネ大賞
    省エネルギーセンター会長賞 受賞
    三位一体で省エネ!ESCO事業の新潮流

    <スペシャリストが省エネ目標の達成を保証>
    「ESCO(エスコ)」とはEnergy Service Companyの略で、わかりやすく言いかえれば『省エネルギーに関するスペシャリスト企業』のことです。では「ESCO事業」と一般的な省エネ事業とでは、何が違うのでしょうか。
    例えば、省エネを目的としたビルの改修工事を行う場合、通常は「設計」「工事」「保全・点検」など、それぞれのプロセスごとに事業者と個別契約を交わすことが一般的です。そのため、各プロセスが分断的で実際の省エネ効果に対する保証や責任の所在もあいまいになりがちです。
    それに対し、ESCO事業はプロジェクトに関する全プロセスを一括で請け負い、省エネ効果の測定・検証まで含めた包括的なサービスを提供します。そして、特徴的なのが【成果を保証する】という点。計画的に具体的な省エネの目標値を設定し、その達成を事業者が約束するかたちをとるため、リスクも少なくメリットもより明確となります。
    実際に政府の調査結果でも、省エネ達成率において一般的の改修事業と比較して、ESCO事業が優位であることが示されています。



    <サスティナブルキャンパスの実現に向けて>
    最近エネルギー関連のキーワードとしてよく耳にする「ZEB(ゼブ)」。これはZero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略で、簡単に言えば【エネルギーをできるだけ消費しないビル】のことです。
    特筆すべきは、既存設備も含めた既存主要設備や、使用するエネルギーをICTで見える化。データ収集・分析を行い、余剰エネルギーの削減や未利用エネルギーの有効活用などを含めた持続可能で最適な運用システムを構築しました。そして、大学に常駐する管理担当との密な連携によるPDCAサイクルで、時節や細かな事象に応じたリアルタイムな運転管理と運用改善が実現できたことで、初年度より年間19%の経費削減を達成しました。

    この記事の著者

    東テク株式会社 臼倉 始秀
    東テク株式会社
    臼倉 始秀
    2021年 東テク株式会社入社
        (グループ会社であるアイ・ビー・テクノス株式会社より異動)

     配属先の[事業戦略室]では、前社で培ったフィールドでのサービス力や営業力を活かし、新規事業展開に向けた市場の調査やマーケティング等に従事しております。
     人と人との繋がりを大事に新たな分野へも積極的にチャレンジし、グループ会社含め新規事業を展開できればと思っております。
    2021年 東テク株式会社入社
        (グループ会社であるアイ・ビー・テクノス株式会社より異動)

     配属先の[事業戦略室]では、前社で培ったフィールドでのサービス力や営業力を活かし、新規事業展開に向けた市場の調査やマーケティング等に従事しております。
     人と人との繋がりを大事に新たな分野へも積極的にチャレンジし、グループ会社含め新規事業を展開できればと思っております。
    みんなのリアクション
    • 役に立った
    • もっと知りたい
    • 応援する

    コラム